こんなご時世ですし、これから数年先もあまり期待できないですから、今学生の人たちは、就職活動だけでなく、もしも、リストラなどにあったときに、在宅で副収入を得られるようなスキルを身につけておくといいと思います。

在宅で仕事ができる、自宅開業に役立つ資格やスキルを、時間のとれるうちに身につけておくといいでしょう。

パソコンのスキルなどは後からでも学べますが・・・たとえば、夏や、冬などの長期休暇を利用して、語学留学するなどいいと思います。

今は数ヶ月単位での短期語学留学できる時代ですし、円高で越すとも安くなっていますので、お得だと思います。

語学留学の経歴は、就職活動にもいいでしょうし、語学教室を開いたりするのもにいいと思います。

もちろん極めれば、翻訳などの仕事もできますよね。

自宅開業で人気のネットで稼ぐビジネスもたいてい欧米からくるものが多いですから、英語力などあると便利ですしね。

この不景気で、パートにでようという集が増えているためだと思いますが、保育所を求める人が急増して、どこも待機児童であふれているようです。

残業代の減少どころかワークシェアリングなどで、給与がカットされています。

大手自動車メーカなどは、副業を推奨するにつかいじょぅたいになっていますから、大変な時代です。

家計を支えるためには、パートやアルバイトなどをしなければ、維持できないところまできています。

しかし、当然子供が幼い場合、とうしたって、保育所が必要になるわけですから、すでに足りないといわれている現状でしたから、みつけるのは困難です。

となれば、主婦が外に働きにいけないとなると、夫が休日を利用して日雇いバイトなどをするしかない。

または、内職や在宅ワークなどを見つけるつかないでしょう。

しかし、またそういう需要をねらった、悪徳業者も多数でてきていますので、甘い話には乗らないようにしましょう。

在宅ワークで稼ぐといっても、そんなに実入りのいい仕事があるわけは絶対ないのですからね。

在宅ビジネス、自宅開業といっても、それなりに経費はかかるもので、本気でビジネスをトリくるのならば、広告や宣伝にお金をかける必要があります。

ネットショップを開業するのだって、全部自分でできることばかりではありませんから、外注することもたくさん必要になる場合もあります。

仕入れ資金がいる場合もあるでしょう。

そんな場合、資金を調達する一葉があるわけですが・・・インターネットでたくさんのビジネスローンの広告があります。

簡単に借りれて返済もラクラクなどの宣伝が非常に多いですね。

ネットキャッシングなど、店頭に行かずに、ネットで申し込むだけで借りられてしまうものもありますし、中には無利息キャッシングと呼ばれるような３０日間無利息で貸してくれるようなサービスもあります。

確かに簡単な審査ですし、誰でも借りれる様になっています。ですが、誰でも借りれると言う事は、返済は非常に厳しいものだと思ってください。

返済できない人にわざわざ融資するなんて事普通はしませんよね？

だからこそ政府の融資などは非常に厳しい審査がある訳です。

おいしいうたい文句に載せられて軽い気持ちで消費者金融系のビジネスローンを利用しないように気をつけてください。

実際の返済は非常に厳しいですし少しでも遅れるとどうなるかわかりません。

それに比べ政府系の金融機関は審査が厳しい分、金利も返済期間も非常に優遇されています。

数十万程度のお金だって、金利がたかければ、元本を返済することは大変で雪だるま式に増えて、あげくの果てには自己破産になんてこともあります。

収入を得るために開業したのに、逆に借金返済に追われるなんてばかばいしいので、安易に、たんきの資金だからといって、高利のお金は借りないようにしましょう。

どうせ融資を受けるのであればしっかりとしたところで受けたいですね。

景気対策として、過去最大規模の住宅ローン減税が実施されますが、これを使わない手はありません。

自宅開業する場合、自宅を事務所まはた店舗や教室などとしても使うということになると思いますが・・・

そのままではちょっとビジネスできないという場合も多いはずです。

ネットショップ開業のようなビジネスならば必要ないでしょうが、店舗にしたり、教室にしたりする一葉があるビジネスをお考えの方もいるでしょう。

そこで立て替え、または新築することになると思いますが、フラット３５住宅ローンなどは、住居部分が５割以上あれば、利用することができるので、事務所兼用住宅を建てる場合でもつかえます。

それに併せて、最大６００万円という住宅ローン減税を利用できれば、まさしく事務所部分ぐらいの費用がういてしまうかもしれませんからね。

ただ600万円という最大枠は、２００年住宅といわれるような高コストの住宅また太陽光発電でのオール電化住宅など高機能住宅の場合で、通常の住宅の場合は、最大500万円のようです。

PS　住宅ローン減税を受けるには、確定申告で住宅ローン控除を受ける必要がありますので自動的に減税される訳ではないですよ。

世間では確定申告の時期ととなっていますが、副収入といえど、収入が発生すれば、原則的に確定申告をする必要があります。

給与所得以外にいくらまでなどという規定がありますが、今後も収入を得ていくのならば、とりあえず確定申告書の作成方法などについて知っておく、体験しておくことがいいでしょう。

会社を設立しない場合は、みな基本的には個人事業主として、確定申告する事になります。

今は申告書の作り方も簡単で、税務署の確定申告書作成コーナーでWEB上で作れるので、申告書を作るソフトをいきなり買う必要はないでしょう。

ただ青色申告となれば、複式帳簿などを作らなければならないので、ソフトなどに頼る方がいいとは思いますが・・・

そうそう、自分で雇われずに仕事をして収入が発生すれば、個人事業開業届をださなくても、個人事業主には自動的ななりますので、そのつもりの意識が必要ですよ。

製造業では、自動車が売れなくなったことで、大変な雇用が喪失されています。

給与が減ってしまい、副収入で稼ぐといってもそのような現場での仕事はほとんどありません。

日雇いバイト、パート、派遣社員、期間従業員しいては、正社員までリストラの嵐にみまわれています。

しかし、日本全体として、仕事がなくなっている訳ではないのです。

もともと少子高齢化で、人で不足が必ずやってきますので、不景気に隠されてはいますが、労働力は不足しているのです。

たとえば、派遣であってもIT関係の仕事の需要はありますし、派遣の際の最低時給も下げ止まっていてこれ以上悪化はなさそうです。

また、医療関係の人でも不足しています。

ただこれら、人が不足しているところは、ある程度スキルや資格が必要なところばかりで、製造現場のように、慣れだけで仕事ができるわけではありません。

つまりこの現状で、仕事、副収入、副業を得ようとするのならば、需要のある仕事で使える資格取得やスキルの修得が必要なのですね。

今だけでなく今後も日本では、いえ世界的に見ても、少なくとも数年ぐらい、製造業での雇用はこれまでほどの需要はないのではないかと思います。

需要のある職種で働ける自分を作ることが収入の道となります。

それは在宅の仕事やアルバイトにもいえることで、在宅仕事で副収入を作りたければ、パソコンの資格取得やスキルを身につけることが重要でしょう。